日本販売促進協会の資格
イベント情報
- 2022年3月5日（土）
- ミドル認定講師講習会／4月3日（日）「オンライン対応の講師テクニック」
- 2022年3月19日（土）/3月27日（日）
- ＭＭ研究会無料開放講座（春編）～観光コーディネーターの離島における活躍～
- 2022年4月16日（土）
- ＭＭＰリーダー研修「ケーススタディ：宗像（むなかた）市の世界遺産と観光～水産資源の活用による地方創生SDGｓへの提案～」
- 2022年5月14日（土）
- 第129回MMP®研究会「アフターコロナでこう変わる これからの観光マーケティング」
- 夏季予定
- 【予告】プロモーションスキルアップ研修
研修・試験日程
テキストにつきましては、申し込みページにご案内がございます。
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プロモーションプランナー資格認定試験
〔上期試験〕2022年6月12日（日）
〔下期試験〕2022年11月6日（日） オンライン試験
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日本販売促進協会の資格と教科
◎販売促進協会の資格
日本販売促進協会では「プロモーションプランナー」「プロモーションプロデューサー」「プロモーションコーディネーター」の３資格を認定しています。
販売促進の資格は、経済産業省認可のセールスレップ・販路コーディネータ協同組合（経済産業省認可・関産認協1875号）と連携し、運営されている資格検定制度です。
初級レベルは「プロモーションプランナー」、中級レベルは「プロモーションプロデューサー」、上級レベルは「プロモーションコーディネーター」と３段階に分かれています。
| 級（レベル） | カリキュラム内容 |
|---|---|
【初級】 プロモーションプランナー |
【販売促進担当者】 ・広報、広告宣伝を含む広義の販売促進担当者の基礎知識、必要なスキル 基本的な販売促進業務として、マーケティング、商品企画・開発、販売戦略等の視点から、消費者・顧客との様々なコミュニケーションの手法（広告、広報など）や、市場調査の手法、分析、広報、メディアツールの基本を身につけ、広義の販売促進における、ものの見方、捉え方、考え方を身につけることを目指します。 |
【中級】 プロモーションプロデューサー |
【中堅幹部クラス】 ・販売促進の応用知識、商品・企画開発、営業企画、コミュニケーション、プレゼンテーション、経営、マーケティングの基礎知識 最近の市場の変化を取り入れた、消費者・ユーザーの購買心理・行動を理論的に学び、「商品、販売、販売促進」を一貫した知識として習得し、業務に活かすことを目指します。 |
【上級】 プロモーションコーディネーター |
【幹部クラス】
マネジメント、マーケティングに関する高度な専門知識を学びます。 |
◎日本販売促進協会では、当会が開発した文部科学省「専修学校教育重点支援プラン」のプログラムを採用しています。これまで専門学校、公的支援機関などとの連携により、「販売促進カ向上プログラム」を開発した実績に支えられたカリキュラムです。日本販売促進協会はこのカリキュラムを、長年の間、ブラッシュアップしながら、提供しています。
広告代理店の視点ではない販促担当者の資格
停滞するマスメディアからの脱却と3つの戦略
販促担当者にとって、イベント、プロモーションやマスメディア、SPメディアなどの知識は必要不可欠ですが、実際、必要なのは「商・販・販促」の知識です。
「商・販・販促」とは、「商品開発」、「販売営業」、「販売促進」（広報、広告宣伝を含む広義の意味）のことです。
事業開発や商品企画あるいは商品開発の知識とマーチャンダイジング品揃えの知識に加えて製造事業者（メーカー）の営業及び流通の販売ということを理解することがより重要です。
プロモーションやメディアは、あくまでツールです。それをどう使いこなすかは、きちんとしたマネジメント、マーケティング、事業開発や、その企業の商品企画・開発、営業戦略の知識なしでは、真の販売促進を理解できません。
これまでのマスメディアを中心にした広告も、インターネットメディアなどに徐々に変化しつつあります。
これまで大手の広告代理店が中心にしていたマスメディアは大きな変革を迫られています。
当協会の資格制度は、広告代理店を中心にしたマスメディアやＳＰメディア知識習得とは大きく異なり、今後の販促担当者が押さえておくべき、商品戦略、販売戦略、販促戦略の専門知識を身に付けた人材育成のための認定制度です。
テキスト
お知らせ
新着情報
- 2021年11月20日
- 「光に映える美しき夜の寺社」日経新聞「NIKKEIプラス1何でもランキング」に協力しました。
- 2021年7月1日
- ラベル新聞にJMCグループ会長小塩稲之が取材を受け記事が掲載されました。
- 2021年5月22日
- 「知っておきたい近代レンガ遺産」日経新聞「NIKKEIプラス1何でもランキング」に協力しました。
- 2019年4月25日
- 日本経済新聞朝刊の「交遊抄」に協会会長の小塩稲之のコラムが掲載されました。
- 2019年3月20日
- フジサンケイビジネスアイに「営業職新入社員向け研修」記事が掲載されました。
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/39057(第6回目）
http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/39226(第7回目）
サイト内の小塩稲之プロフィールから全文閲覧できます。
新型コロナウイルスオミクロン株の流行を踏まえた取り組みについて
事務所の受付時間を短縮するなどの取り組みを行っています。詳しくは上記よりご確認ください。
2021年4月5日から振込先の名称が「ジャパンネット銀行」→「PayPay銀行」となります。